日本バレーボール協会とは？2026年の組織・登録改定とSVリーグの違いを徹底解説

2026年11月現在、日本のバレーボール界では、競技団体の組織改革、選手登録制度の変更、国内リーグの再編が同時に進んでいる。その中心的な役割を担うのが、公益財団法人日本バレーボール協会（JVA）だ。日本代表の強化だけでなく、全国大会の開催、競技規則の整備、審判・指導者の育成、地域の競技環境づくりまで幅広い業務を担っている。

会長は元バレーボール日本代表選手の川合俊一。2026年度にはJVAメンバー制度の大幅な見直しと登録管理システムの刷新が実施され、さらに2025-26シーズンを最後にV.LEAGUEが終了するなど、競技を取り巻く仕組みも変化した。JVAの組織図や事業計画、登録方法、SVリーグやジャパンバレーボールリーグ（JVL）との関係を整理すると、日本バレーボール界の現在地が見えてくる。

【JVAとは何をする団体？】公益財団法人としての設立目的と主な役割

日本バレーボール協会（JVA）は、国内のバレーボール競技を統轄し、日本を代表する競技団体として活動する公益財団法人である。

正式名称は「公益財団法人日本バレーボール協会」、英語名称はJapan Volleyball Association。略称のJVAは、この英語名称に由来する。

1973年に設立、2011年に公益財団法人へ移行

JVAの前身となる財団法人は、1973年8月27日に設立が認可された。

その後、公益法人制度改革を経て、2011年2月1日に公益財団法人として設立された。

JVAの定款第3条では、国内のバレーボール界を統轄・代表する団体として競技の普及と振興を図り、児童・青少年の健全な育成、国民の心身の健全な発達、豊かな人間性の涵養に寄与することを目的としている。

つまり、JVAは単に日本代表を管理する団体ではない。競技をする人、観戦する人、指導する人、運営する人を含めたバレーボール界全体の基盤を整える組織である。

この設立目的は、JVAが公表する概要と定款にも明記されている。

JVAが担当する主な5つの業務

JVAの業務は大きく分けると、次の5領域に整理できる。

1．日本代表チームの強化

男子・女子のインドア日本代表をはじめ、ビーチバレーボール日本代表やアンダーエイジカテゴリーの育成・強化を担う。

オリンピックや世界選手権などの国際大会に向けた強化方針を策定し、代表選手の選考や国際大会への派遣を進める。

2．国内競技大会の開催

全日本選手権などの全国規模の大会を開催し、国内競技の発展を支える。

また、6人制、9人制、ビーチバレーボール、ソフトバレーボールなど、多様な競技形態の普及にも取り組む。

3．競技規則と資格制度の整備

競技規則に関する業務のほか、指導者や審判員の養成、資格認定・登録、各種講習会などを担当する。

4．国際競技団体との連携

国際バレーボール連盟（FIVB）やアジアバレーボール連盟（AVC）に加盟し、日本のバレーボール界を代表して国際的な調整や交流を行う。

5．地域競技の普及と組織運営

全国の都道府県協会や各種連盟と連携し、地域大会、選手育成、指導者研修、競技環境の整備を進める。

こうした業務はJVAの定款第4条に規定されている。

重要なのは、JVAの活動範囲がトップ選手だけに限定されない点だ。小学生からシニア世代まで、競技を継続できる環境を整えることも、その責任に含まれている。

【2026年最新の組織図】川合俊一会長とJVAの運営体制

2026年の日本バレーボール協会を理解するうえで、会長だけでなく、評議員会、理事会、監事、事業部門、地域の加盟団体という組織構造を押さえておきたい。

会長は川合俊一、2025年6月から3期目

2026年11月現在、JVAの会長（代表理事）を務めているのは川合俊一である。

JVAは2025年6月25日、臨時理事会において川合俊一を会長に選任した。

2026年1月1日に発表した新年の挨拶でも、川合会長は2025年6月から3期目に入ったことを説明している。

会長の役割は、協会の代表として対外的な活動を行うことだけではない。理事会の議長を務め、協会の業務執行や組織運営にも関わる。

ただし、会長がすべてを単独で決定する仕組みではない。定款に基づく評議員会と理事会による意思決定・監督の仕組みが設けられている。

JVAの組織構造

JVAの組織は、主に次のような仕組みで運営される。

- 評議員会： 理事・監事の選任や解任、決算、定款変更などの重要事項を決議する。
- 理事会： 協会の業務執行に関する重要事項を決定し、会長や専務理事などを選定する。
- 会長・代表理事： 協会を代表し、業務を執行する。
- 業務執行理事： 理事会が定める担当業務を執行する。
- 監事： 理事の職務執行や協会の財産・業務の状況を監査する。
- 事業本部・各種委員会： 強化、競技普及、マーケティング、社会貢献、組織運営などの実務を担う。

JVAの公式概要ページでは、評議員25名、理事20名、監事3名、運営委員14名が掲載されている。

なお、公式サイトに掲載されている組織図の基準日は2025年4月1日である。2026年度の実際の役員情報を確認する際には、組織図と役員一覧の公表日を区別する必要がある。

2025年の組織再編で強化された機能

川合会長は2026年の新年挨拶で、2025年4月に組織を再編したことを明らかにしている。

主な変更点は次の2つだ。

- マーケティングと広報を同じグループに統合
- 国内・国際渉外チームを新設

前者は情報発信の業務プロセスを円滑にする狙いがある。後者は国際試合の実現や各国との関係構築に加え、国内の都道府県協会や加盟団体との連携を強化するためのものだ。

競技力の強化だけでなく、広報、国際交渉、地域との組織的な連携を重視する体制へ移行していることが分かる。

【2026年度事業計画を分析】JVAが重点的に取り組む5つのテーマ

JVAの2026年度事業計画は、2026年4月1日から2027年3月31日までを対象とする第17期の計画である。

公式サイトには2026年7月改定版の事業計画が掲載されている。

この計画では、2028年ロサンゼルスオリンピックを見据えた日本代表の強化と、競技人口の拡大、組織改革を同時に進める方針が示されている。

1．代表強化とロサンゼルス五輪への準備

最重要テーマの一つが、日本代表の競技力向上だ。

JVAは2028年ロサンゼルスオリンピックに向けて、全カテゴリーでの出場を目指し、メダル獲得に向けた強化を進める方針を掲げている。

2026年度のインドア男女代表では、アジア選手権におけるオリンピック出場権の獲得を重要目標に設定した。

強化の対象は、戦術やフィジカル面だけではない。メンタル面やスポーツ医科学によるサポートも含めた総合的な体制を構築する。

また、ビーチバレーボールについては、愛知・名古屋アジア競技大会で男子ベスト8、女子メダル獲得を目標としている。

2．ジュニア世代の育成と競技人口の拡大

日本代表の強化を長期的に支えるには、若い世代の育成が欠かせない。

2026年度の事業計画では、小学生・中学生・高校生を対象とした選抜強化や育成合宿、海外遠征などが盛り込まれている。

加えて、競技人口の拡大では、少子化や学校部活動の地域展開への対応が重要な課題となっている。

学校単位のチームだけに依存するのではなく、地域クラブやヤングクラブなど、多様な活動形態を整備する方向だ。

3．登録制度と大会運営のデジタル化

JVAメンバー制度の改定に合わせ、登録管理システム（MRS）の活用を進める。

個人・チームの登録だけでなく、大会への参加申込や資格管理などを一元化することで、大会運営の効率化を目指している。

4．マーケティングとファン体験の向上

日本代表の国際親善試合や国内大会の活性化、スポンサーとの協業、グッズ販売、観戦体験の向上なども重点施策だ。

2026年度計画ではSVリーグとの共同マーケティングやファンクラブ戦略の策定も掲げられている。

5．社会貢献とガバナンスの強化

JVAは競技運営以外にも、環境保護、教育プログラム、生涯スポーツ、災害復興支援などに取り組む。

組織運営では、コンプライアンス研修やガバナンスの改善、加盟団体の法人化支援、財務体質の改善などを進める方針だ。

この5つの柱から見えてくるのは、JVAが単なる競技大会の主催団体ではなく、バレーボールを支える社会的な基盤そのものを整備しようとしていることだ。

【JVAメンバー制度2026年度改定】登録区分・料金・登録方法を解説

2026年に競技者やチーム関係者が特に注意したいのが、JVAメンバー制度の改定である。

この制度は2007年度に構築されたもので、約20年ぶりに大きな見直しが行われた。

JVAは2025年10月6日に改定を発表し、2026年度から新しい登録区分と登録料を適用している。

登録制度は何が変わった？

改定の中心は、チームの多様化に対応した登録区分の再整理だ。

従来は学校やチームの所属形態を中心に整理されていたが、新制度では大会への参加範囲や活動形態に合わせた登録区分が導入された。

主な区分は次のとおり。

- 第1種： 一般
- 第2種： 高校生年代
- 第3種： 中学生年代
- 第4種： 小学生年代
- 第5種： シニア

加えて、学校部活動と地域クラブの区別、U15・U18のヤングクラブ、SVユースなどの区分も整理されている。

ビーチバレーボールとソフトバレーボールについても、それぞれの競技形態に応じた登録区分が設けられている。

この変更は、単に登録上の名称を変えるものではない。

学校部活動の地域展開が進むなかで、所属チームが変わっても競技を続けられる環境を整え、年代やレベルに応じた大会への参加機会を広げることが目的となっている。

2026年度のメンバー登録料はいくら？

2026年度の個人登録料は、JVAと全国連盟の基本料金に、都道府県協会・都道府県連盟の設定額を加える仕組みだ。

以下は公式資料に掲載された主な選手登録料の例である。

※金額は選手の基本登録料。都道府県協会・都道府県連盟の追加料金は含まない。

特に注意したいのは、実際の支払額は都道府県によって異なる場合があることだ。

また、第4種の小学生年代では、登録年度に9歳以下（4月1日時点で8歳以下）の選手について、登録自体は必要だが登録料が免除される。

登録料は全国大会や年代別大会の開催、地域大会の補助、指導者・審判員の育成、都道府県協会の組織強化、ガバナンスやコンプライアンス対応などに活用される。

つまり、登録料の変更には、地域の競技環境を維持するための財源を確保する意味もある。

日本バレーボール協会の登録方法は？

2026年度から登録管理システムJVAMRSも新システムに切り替わった。

登録手続きは次の流れで進める。

STEP1：JVAMRSで会員登録を行う

新システムを初めて利用する場合は、旧システムの利用者であっても「会員登録」から初回手続きを行う。

STEP2：JVA-IDを取得・引き継ぐ

新規利用者はJVA-IDを取得する。

過去に登録したことがある人は、氏名、氏名カナ、生年月日、性別などの情報を入力し、過去の登録情報との照合を行う。

STEP3：メールアドレスとパスワードを設定する

2025年度までの旧システムで使用していたログインIDとパスワードは引き継がれない。

初回ログイン時に、新しいメールアドレスとパスワードを設定する必要がある。

STEP4：所属チームへの加入手続きを行う

選手やスタッフは、自分が所属するチームへの加入手続きを行う。

チーム責任者は、チーム登録やメンバー管理などを進める。

STEP5：大会参加申込を行う

JVAや都道府県バレーボール協会などが開催する公式競技会に参加する場合は、JVAMRSを通じたチームへの加入が必要となる。

なお、過去にチーム責任者による代理登録で大会に参加した経験がある人には、すでにJVA-IDが発行されている場合がある。新規IDを重複して取得しないよう、以前の登録履歴を確認したい。

2026年度の受付は2026年3月9日午前10時に開始された。

登録制度の変更で注意したいこと

登録区分を選ぶ際には、単純に年齢だけで判断しないことが大切だ。

たとえば中学生年代では、中学校の部活動と地域クラブ、ヤングクラブ、SVユースなど、チームの構成や大会参加資格によって区分が異なる。

また、複数の競技形態や大会に参加する場合は、それぞれの登録条件を確認する必要がある。

登録区分に迷った場合は、所属チームの責任者や都道府県協会に相談するのが確実だ。

【SVリーグとJVA・JVLの違い】2026年の国内リーグ再編を整理

日本のバレーボール界では、JVA、SVリーグ、ジャパンバレーボールリーグ（JVL）の名称が混同されやすい。

しかし、この3者は組織としての目的も役割も異なる。

JVAとSVリーグは別の組織

JVAは日本のバレーボール界を統轄・代表する競技団体だ。

一方、公益社団法人SVリーグ（SVL）は、国内トップリーグの運営を担う団体である。

SVリーグは2024-25シーズンからスタートし、世界最高峰のリーグを目指すことを掲げている。

2026-27シーズンからは、SV.LEAGUEの下部リーグとしてSV.LEAGUE GROWTHも展開される。

SV.LEAGUE GROWTHは、将来的なSV.LEAGUEへの参入や、より高い競技・事業水準への成長を目指すクラブの受け皿として設けられた。

2026-27シーズンのクラブ数は、SV.LEAGUE WOMENが14クラブ、SV.LEAGUE MENが12クラブとなっている。

JVLは何をする団体だった？

一般社団法人ジャパンバレーボールリーグ（JVL）は、国内リーグの運営に関わる法人である。

2024年7月1日に設立され、V.LEAGUEの運営事業を担ってきた。

2025-26シーズンのV.LEAGUEはJVLが主催し、JVAが共催する形で開催された。

しかし、国内リーグの再編に伴い、JVLは2025年12月17日に、2025-26シーズンを最後にV.LEAGUEの運営を終了すると発表した。

2026-27シーズン以降は、SV.LEAGUEとSV.LEAGUE GROWTHを中心とした新しいリーグ構造に移行している。

JVLについては、V.LEAGUE終了に伴い、法人としての今後の在り方も検討すると発表されている。

JVA・都道府県協会・SVリーグ・JVL・JOCの関係一覧

それぞれの組織の関係を整理すると、次のようになる。

この関係で特に重要なのは、JVAがリーグの運営法人と同一ではないことだ。

JVAの公式組織概要にはSVリーグが加盟団体として掲載されている。また、JVAの定款には、日本のバレーボール界を代表して日本オリンピック委員会に加盟することも定められている。

JOCが公表した2026年4月24日現在の加盟団体一覧でも、JVAは正加盟団体として記載されている。

2025-26シーズンでV.LEAGUEが終了した理由

V.LEAGUE終了の背景には、国内クラブの目指す方向性の違いがあった。

SVリーグの2025年7月の発表では、将来的にSV.LEAGUEへ参入し、プロクラブとして世界最高峰を目指すクラブと、地域に根差したアマチュアクラブとして活動を続けたいクラブが混在していたことが説明されている。

そこで、SV.LEAGUEの下にSV.LEAGUE GROWTHを設け、クラブの志向に応じたリーグ構造を整える方針が示された。

その後、JVLが2025年12月にV.LEAGUE終了を正式発表した。

2026年11月現在、2025-26シーズンはすでに終了しており、V.LEAGUEは2026-27シーズン以降開催されない。

この変化は、単なるリーグ名の変更ではない。国内クラブのプロ化、地域密着、競技力向上をどのように両立させるかという、日本バレーボール界全体の構造改革でもある。

【よくある誤解を検証】JVAについて知っておきたい判断基準

日本バレーボール協会について調べる際には、似た名称の団体や登録制度を混同しないことが大切だ。

JVAはSVリーグを直接運営している？

JVAとSVリーグは別法人である。

JVAは国内競技全体の統轄や日本代表の強化を担い、SVリーグは国内リーグの運営を担当する。

両者は連携する関係にあるが、同じ組織ではない。

JVLとSVリーグは同じ団体？

違う。

JVLは一般社団法人、SVリーグは公益社団法人であり、それぞれ別の法人として活動している。

JVLはV.LEAGUEの運営を担っていたが、2025-26シーズンをもってその運営を終了した。

JVAメンバー制度はファンクラブ？

JVAメンバー制度は、選手、スタッフ、チーム関係者などの登録を管理する制度である。

観戦ファン向けの会員サービスとは目的が異なる。

大会参加、資格管理、チーム所属などの手続きを管理する仕組みであり、競技に関わる人のための登録制度と理解すると分かりやすい。

登録や大会について問い合わせる場合は？

問い合わせ先は、目的によって異なる。

- チーム登録や所属変更：所属チームの責任者
- 地域大会や都道府県別の登録料：各都道府県バレーボール協会
- JVAMRSのログインや操作：JVAMRSのヘルプデスク
- 日本代表や全国大会の情報：JVA
- SV.LEAGUEの試合日程やクラブ情報：SVリーグ

特に登録料は都道府県ごとに追加設定があるため、全国共通の基本料金だけで最終的な支払額を判断しないことが重要だ。

【日本バレーボール協会に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：日本バレーボール協会の会長は誰ですか？

A1：2026年11月現在の会長は川合俊一です。2025年6月25日の理事会で会長に選任され、2026年1月の新年挨拶では3期目に入ったことを公表しています。

Q2：日本バレーボール協会への登録は誰でも必要ですか？

A2：公式競技会への参加には、JVAMRSを通じたチームへの加入が必要です。個人登録やチーム登録の条件は競技区分や大会によって異なるため、所属チームや都道府県協会で確認してください。

Q3：V.LEAGUEは2026年以降も開催されますか？

A3：2025-26シーズンが最終シーズンとなり、2026-27シーズン以降は開催されません。新しいリーグ体系では、SVリーグがSV.LEAGUEとSV.LEAGUE GROWTHを運営しています。

日本バレーボール協会（JVA）は、日本のバレーボール界を統轄・代表する公益財団法人であり、日本代表の強化、全国大会の開催、競技規則の整備、指導者や審判員の育成、地域競技の普及などを担っている。

2026年の注目点は、大きく3つある。

第一に、川合俊一会長のもとで進められている組織改革とガバナンスの強化だ。広報・マーケティングや国内外の渉外機能を整え、加盟団体との連携を深める体制が構築されている。

第二に、JVAメンバー制度の2026年度改定である。登録区分の整理、登録料の変更、新しいJVAMRSへの移行は、選手やチームだけでなく、指導者や大会運営者にも関わる重要な変更となった。

第三に、SVリーグを中心とした国内リーグ構造の再編だ。V.LEAGUEの終了によって国内リーグの仕組みは新たな段階に入り、クラブの成長と地域スポーツの継続を両立させることが課題となっている。

【プロの結論】

2026年のJVAを評価するうえで重要なのは、日本代表の勝敗だけを見ることではない。

選手が競技を始め、成長し、地域で活動を続け、トップリーグや日本代表を目指せる環境が整っているか。その競技環境を支える指導者、審判員、地域協会が持続的に活動できるか。そして、競技団体として透明性のある運営ができているか。

こうした基盤が整って初めて、日本代表の競技力向上も長期的な成果につながる。

JVAの2026年度事業計画と登録制度改定は、まさにその基盤を再構築する取り組みだ。2028年ロサンゼルスオリンピックに向けた代表強化と並行して、地域からトップリーグまでをつなぐ組織改革がどこまで実を結ぶかが、今後の日本バレーボール界を占う重要な判断材料となる。

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