アルバイトを辞める際に気になるのが、「何日前までに店長へ電話すればいいのか」という問題です。
結論からいうと、雇用契約に期間の定めがない場合、原則として退職を申し入れてから2週間で退職できます。
ただし、アルバイトの雇用契約には、期間の定めがないものと、契約期間が決まっているものがあります。この違いによって、退職のルールも変わります。
民法627条では2週間が原則民法627条第1項では、期間の定めがない雇用契約について、当事者が解約を申し入れた場合、原則として申し入れの日から2週間が経過すると雇用契約が終了すると定めています。
つまり、時給制のアルバイトで無期雇用契約を結んでいる場合、店長が退職に同意しないからといって、いつまでも辞められないわけではありません。
厚生労働省の「確かめよう労働条件」でも、アルバイトを含む労働者には原則として退職の自由があり、退職時に代わりのスタッフを無理に探す必要はないと説明されています。
有期雇用契約の場合はどうなる？一方、契約書に「6か月契約」「1年間の雇用契約」などと記載されている場合は注意が必要です。
有期雇用契約では、原則として契約期間が満了するまで働くことが前提です。
ただし、民法628条には、やむを得ない事由がある場合、契約期間の途中でも解除できるという規定があります。
また、契約期間が1年を超える場合には、労働基準法137条により、一定の例外を除いて契約開始から1年を経過した後は退職を申し出ることができます。
雇用形態別に見る退職ルール| 確認項目 | 無期雇用のアルバイト | 有期雇用のアルバイト |
|---|---|---|
| 契約期間 | 定めなし | 期間の定めあり |
| 基本的な退職ルール | 申し入れから原則2週間 | 原則として契約満了まで |
| 途中退職 | 原則可能 | やむを得ない事由などが必要 |
| 即日退職 | 合意や個別事情による | 合意または法的な例外が必要 |
| 関係する法律 | 民法627条 | 民法628条、労働基準法137条など |
アルバイト先によっては、就業規則や雇用契約書に「退職する場合は1か月前までに申し出ること」と書かれている場合があります。
円満に辞めるためには、可能な限り職場の合理的な退職手続きに従い、早めに伝えるのが望ましいでしょう。
ただし、会社が独自に設定した期間が、法律上の退職の自由を無制限に制限できるわけではありません。
特に、退職の申し出から2週間を超える期間を一律に強制する規定や、会社の許可がなければ退職できないという扱いには注意が必要です。厚生労働省も、無期雇用と有期雇用を区別して説明しています。
もう一つ知っておきたいのが、労働基準法20条の30日前というルールです。
これは原則として会社側が労働者を解雇するときの予告期間であり、労働者が自分からアルバイトを辞める場合に、そのまま適用されるルールではありません。
「バイトを辞めるなら必ず30日前に言わなければならない」という認識は正確ではありません。
【即日退職も可能？】バイトをすぐ辞めたい場合と店長が電話に出ない場合の対処法
「もう明日から出勤したくない」「精神的につらくて、今日中に辞めたい」という事情を抱えている人もいるでしょう。
即日退職を希望する場合、まず理解しておきたいのは、退職の申し出と、申し出た当日に雇用契約が終了することは別だという点です。
バイトを即日退職するための方法最もスムーズなのは、店長や会社と話し合い、双方が即日退職に合意することです。
例えば、次のように伝えます。
お疲れさまです。〇〇です。
突然のご連絡で申し訳ありません。個人的な事情により、これ以上勤務を続けることが難しい状況です。
大変勝手なお願いで恐縮ですが、本日付で退職させていただくことは可能でしょうか。
制服や貸与品の返却、必要な手続きについては、別途対応させていただきます。
会社が同意すれば、合意した日を退職日とすることができます。
ただし、会社が即日退職に同意しない場合、無期雇用では原則2週間のルール、有期雇用では民法628条などを確認する必要があります。
病気やけがで働けない、職場で深刻なハラスメントを受けているなど、やむを得ない事情がある場合は、事情を整理して早めに相談しましょう。
体調不良や精神的な負担で出勤できない場合体調が悪化している場合、退職の手続きを優先するあまり、無理に出勤する必要はありません。
まず店長に電話やメッセージで状況を伝え、出勤できないことと退職の意思を説明します。
診断書などが必要になるかは個別の状況によりますが、医療機関を受診している場合は、必要に応じて相談材料にできます。
また、職場で暴言や威圧的な対応がある場合は、無理に店長と直接会う必要はありません。会社の本部や人事担当者など、別の連絡先を利用する方法もあります。
店長が電話に出ない場合の対処法退職を伝えようとしても、店長が電話に出ないケースがあります。
何度も電話をかけ続ける必要はありません。次の順番で対応するとよいでしょう。
1. 別の時間帯に電話する
まずは店舗の混雑していない時間帯を選び、改めて連絡します。
2. 留守番電話に用件を残す
氏名とアルバイト先で働いていることを伝え、退職について話したい旨を簡潔に残します。
3. LINEやメールで退職の意思を伝える
電話がつながらない場合は、文章で連絡します。送信履歴や相手の返信を保存しておくことが大切です。
4. 店舗責任者や本部に連絡する
店長と連絡が取れない場合は、エリアマネージャー、人事担当者、会社の問い合わせ窓口などに連絡しましょう。
5. 書面で退職の意思を通知する
連絡を無視される場合や、退職の申し出を受け取ってもらえない場合は、退職届を郵送する方法もあります。内容証明郵便など、通知した内容と到達を確認できる方法を利用すると記録を残せます。
LINEでバイトを辞めるのは失礼？電話で伝えるのが難しい場合、LINEを利用すること自体が直ちに問題になるわけではありません。
ただし、普段からLINEでシフトや業務連絡をしている職場なのか、店長がその連絡を確認できるのかによって、適切な方法は異なります。
LINEで伝える場合は、スタンプだけで済ませたり、「辞めます」の一言だけを送ったりするのではなく、退職の意思と希望日を明記しましょう。
お疲れさまです。〇〇です。
突然のLINEで申し訳ありません。
個人的な事情により、アルバイトを退職させていただきたいと考えています。
退職希望日は〇月〇日です。
本来であれば直接お伝えすべきところですが、電話でのご連絡が難しいため、まずはLINEで失礼いたします。
退職に必要な手続きや貸与品の返却について、確認させていただけますでしょうか。
LINEを送った後は、既読になったか、返信があったかを確認してください。
既読になっただけで、希望する退職日について双方が合意したとは限りません。退職日や最終出勤日について、文章で認識をそろえておくことが重要です。
【退職後のトラブルを防ぐ】退職届・制服返却・給料など必要な手続き
店長に退職を伝えたら、それで全てが終わるわけではありません。
退職後にトラブルになりやすいのが、退職届、制服や備品の返却、最後の給料、必要書類の受け取りです。
退職届の提出は必要？退職届は、アルバイトだから必ず提出しなければならないという全国一律の法定書式ではありません。
電話や口頭で退職の意思を伝えることもできますが、職場によっては社内の退職手続きとして提出を求められます。
その場合は、会社の指定する書式に従って提出しましょう。
退職届を書く場合は、次の内容を記載するのが基本です。
- 提出日
- 会社名・店舗名
- 自分の氏名
- 退職する意思
- 退職希望日または退職日
口頭で伝えた後に退職届を提出する場合も、提出した書類のコピーや写真を保存しておくと安心です。
制服や貸与品はどう返す？制服、名札、社員証、鍵など、アルバイト先から借りているものは返却する必要があります。
返却方法は、店長と相談して決めましょう。
直接店舗に行くことが難しい場合は、郵送での返却が可能か確認します。郵送する場合は、追跡できる配送方法を選び、発送記録を保管しておくと安心です。
また、職場から借りた備品や鍵を手元に残したままにしないよう、返却対象を整理しておきましょう。
最後の給料はきちんと受け取れる？退職したからといって、働いた分の給料がなくなるわけではありません。
勤務済みの賃金は、契約や法令に従って支払われる必要があります。
「急に辞めたから給料は払わない」「制服代を理由に全額差し引く」といった対応をされた場合は、賃金の支払いについて確認する必要があります。
賃金の未払いなどが発生した場合は、労働基準監督署に相談することも検討してください。
退職時に確認しておきたい書類退職時には、必要に応じて次の書類についても確認しておきましょう。
| 書類・物品 | 確認する内容 |
|---|---|
| 最終給与明細 | 最終勤務分の賃金、控除額 |
| 源泉徴収票 | 年末調整や確定申告に必要 |
| 雇用保険関係書類 | 雇用保険に加入していた場合の必要書類 |
| 離職票 | 雇用保険の受給手続きなどで必要な場合 |
| 制服・名札 | 返却方法と期限 |
| 鍵・社員証 | 貸与品の返却状況 |
すべてのアルバイトに同じ書類が必要になるわけではありません。雇用保険への加入状況や次の就職先などによって、必要なものは変わります。
店長に辞めさせてもらえない場合は？「代わりの人を見つけてから辞めて」「繁忙期が終わるまで待って」と言われるケースもあります。
しかし、厚生労働省のアルバイト向け労働条件解説では、無期雇用の場合、退職する労働者が代わりのスタッフを無理に探す必要はないとされています。
人手不足は店舗側が対応すべき人員管理の問題であり、退職する人が無期限に勤務を続けなければならない理由にはなりません。
それでも話し合いが進まない場合は、次のように対応しましょう。
- 退職の意思と希望日を書面やメールで伝える
- 連絡した日時と相手の返答を記録する
- 雇用契約書や就業規則を確認する
- 総合労働相談コーナーに相談する
- 未払い賃金などの問題があれば労働基準監督署に相談する
厚生労働省が案内する総合労働相談コーナーでは、退職をめぐる職場のトラブルなどについて相談できます。
【よくある質問】バイトを辞める電話に関するFAQ
Q1：バイトを辞める電話は何時にかけるのがベスト？
店長が店舗にいて、接客や業務が落ち着いている時間帯がおすすめです。飲食店ならランチやディナーのピークを避け、通常の営業時間内に連絡しましょう。
Q2：バイトを辞める理由は正直に全部話すべき？
必ずしも詳しく説明する必要はありません。「学業との両立が難しい」「家庭の事情」「一身上の都合」など、簡潔な説明でも構いません。
Q3：店長が電話に出ないときはLINEで辞めると伝えてもいい？
電話がつながらない場合は、LINEやメールで退職の意思を伝える方法があります。送信履歴や返信を保存し、退職日についても文章で確認しておきましょう。
Q4：バイトは2週間前に電話すれば必ず辞められる？
無期雇用契約であれば、民法627条第1項により、原則として退職の申し入れから2週間で契約が終了します。有期雇用契約では別のルールが適用されるため、契約書を確認してください。
Q5：バイトを今日辞めたい場合、電話で即日退職できる？
会社との合意があれば即日退職できる場合があります。また、有期雇用契約では民法628条のやむを得ない事由なども関係します。単に電話で辞めると伝えれば、必ず当日で契約が終了するわけではありません。
Q6：退職届を出さないとアルバイトは辞められない？
退職届の提出が法律上一律に義務付けられているわけではありません。ただし、勤務先の合理的な退職手続きに従って提出を求められる場合があります。
Q7：退職を伝えた後にシフトが残っている場合はどうする？
店長と最終出勤日を相談しましょう。無期雇用では退職の申し入れから原則2週間というルールがあり、その期間の勤務については、残っている有給休暇の利用も含めて確認できます。
アルバイトを辞める電話では、難しい言い回しや長い説明は必要ありません。
まずは店長に挨拶し、退職したい意思と希望日を明確に伝えましょう。退職理由は簡潔にまとめ、最終出勤日や返却物などの手続きを確認することが大切です。
特に覚えておきたいのは、次の5つです。
1. 電話は店舗が落ち着いている時間帯にかける。
2. 退職理由は簡潔に伝え、退職の意思を曖昧にしない。
3. 無期雇用では民法627条による原則2週間のルールを理解する。
4. 有期雇用では契約期間と民法628条などを確認する。
5. 電話後はLINEやメールなどで退職日や手続きの記録を残す。
アルバイトを辞めることに、過度な罪悪感を抱く必要はありません。人手不足やシフトの都合を理由に、退職の意思をいつまでも先延ばしにする必要もありません。
一方で、無断欠勤や連絡を絶つ方法は、給料や貸与品の返却などで余計なトラブルを招く可能性があります。
自分の雇用契約を確認し、退職の意思を明確に伝え、必要な手続きを記録に残すこと。 これが、バイトを辞める電話で失敗しないための基本です。
